資格取得への道
航空整備士とは、飛行機やヘリコプターなど対象機種に応じた航空機の整備業務のほかに、その整備した航空機の最終確認責任者としての役割もあります。
日本の航空法にも「整備をした航空機について確認の行為を行うこと」と記されており、最終確認責任者として航空機の整備・運航に必要な書類に署名することのできる大変責任の重い国家資格でもあるのです。
国際航空専門学校では二等航空整備士（飛行機）・二等航空整備士（回転翼）・二等航空運航整備士（飛行機）の航空整備士国家資格を取得することができます。
国の資格制度におけるそれぞれの資格
一等航空整備士（飛行機）
| 詳細 | T.N類の飛行機 飛行機の性能または整備の難度により区分されるもので国内航空会社の大型機の整備全般を業務範囲とする資格 《大型機は型式の限定を受ける》 |
|---|---|
| 取得可能年齢 | 20歳以上 |
| 本校で取得可能な資格 | – |
二等航空整備士（飛行機）
| 詳細 | N類の飛行機（5.7トン以下に限る） 中小型航空機を業務対象とするものを二等航空整備士の業務範囲とする。中小型機の整備全般を業務範囲とする資格 例：（レシプロ）ビーチ60、65、パイパーPA31、セスナ404、421、425等 |
|---|---|
| 取得可能年齢 | 19歳以上 |
| 本校で取得可能な資格 | 〇 |
二等航空整備士（回転翼）
| 詳細 | N類のヘリコプター 中小型航空機を業務対象とするものを二等航空整備士の業務範囲とする。中小型機の整備全般を業務範囲とする資格 例：（ヘリ・タービン）ベル206B、MBB BO-105S |
|---|---|
| 取得可能年齢 | 19歳以上 |
| 本校で取得可能な資格 | 〇 |
一等航空運航整備士（飛行機）
| 詳細 | 《大型機は型式の限定を受ける》 例：767,777,787,A340,A320,A350等 |
|---|---|
| 取得可能年齢 | 18歳以上 |
| 本校で取得可能な資格 | – |
二等航空運航整備士（飛行機）
| 詳細 | N類の飛行機 中小型航空機を業務対象とするものを二等航空運航整備士の業務範囲とする。中小型機の運航整備士の行う業務を範囲とする資格 例：（レシプロ）ビーチ60、65、パイパーPA31、セスナ404、421、425等 |
|---|---|
| 取得可能年齢 | 18歳以上 |
| 本校で取得可能な資格 | 〇 |
航空工場整備士
| 詳細 |
|
|---|---|
| 取得可能年齢 | 18歳以上 |
| 本校で取得可能な資格 | – |
航空無線通信士
| 詳細 | 航空機に装備された無線機器の操作・通信ができる資格で操縦士に必要な資格 |
|---|
航空特殊無線技士
| 詳細 | 国内の空港など限られた範囲内で航空機（小型機）に装備された無線機器を操作・通信できる資格 |
|---|
第三級陸上特殊無線技士
| 詳細 | 固定局、基地局、陸上移動局等の無線設備の技術的な操作が行える資格 |
|---|
危険物取扱者
| 詳細 | ジェット燃料等を搭載するために必要な資格 |
|---|
T類：航空運送事業用の飛行機
N類：最大離陸重量8.6トン以下の飛行機
ヘリN類：最大離陸重量3.1トン以下のヘリコプター
ヘリTA ：多発の回転翼航空機（航空運送事業用）
ヘリTB ：最大離陸重量9.1トン以下のヘリコプター（航空運送事業用）
当校は『国土交通大臣指定航空従事者養成施設』で学科試験と学内の技能審査（国家試験の実技）に合格すれば実地試験免除※となり、在学中に航空整備士の国家資格を取得することができます。在学中に国家資格を取得することは、就職に有利になるばかりか、当校での実習2～3年が整備経歴（在学時の実習が整備業務の実務経験）となり就職後、一等航空整備士資格取得の近道となります。
- 学校内で技能審査（国家試験の実技）を行うこと